読み：ふぃっしんぐ ／ 分野：IT・システム
実在の企業や知人になりすまし、偽サイトやメールで個人情報・認証情報を盗み取る詐欺の手口です。
フィッシングとは、銀行や取引先、有名サービスなどになりすましたメールやメッセージで偽サイトに誘導し、ID・パスワードやクレジットカード情報を盗み取る詐欺の手口です。企業の規模を問わず、業務用メールや社用スマートフォンが入り口として狙われます。
意味
フィッシングは、送信者を偽装したメールやSMS、チャットを使って相手を信用させ、偽のログイン画面などに情報を入力させる攻撃です。本物そっくりのロゴやドメインに似せたURLを使うため、見た目だけでは正規のものと区別しにくくなっています。盗まれた情報は不正送金やアカウント乗っ取り、さらなる攻撃の足がかりに使われます。近年は特定の企業や担当者を狙って文面を作り込む標的型の手口も増えており、経理担当や経営者を狙って請求書の偽装や振込先の変更を促す事例も見られます。
使われる場面と具体例
- 経理担当者が、取引先を装ったメールで偽の請求書や振込先変更の連絡を受け、偽サイトに誘導されて認証情報を入力してしまう。
- 社員が、宅配業者やクラウドサービスを装った通知メールのリンクから偽のログイン画面にアクセスし、社用アカウントのパスワードを盗まれる。
- 経営者が、取引銀行を装ったSMSで口座情報の確認を求められ、偽サイトに暗証番号を入力してしまう。
中小企業が押さえたい点
- 送信元のメールアドレスやリンク先のドメインを必ず確認する習慣を社内で徹底することが重要です。
- 振込先変更や緊急の支払い依頼は、メールだけで完結させず、電話など別の手段で本人に確認する手順を決めておきます。
- 多要素認証を導入しておくと、仮にパスワードが盗まれても不正ログインを防ぎやすくなります。
- 不審なメールを受け取った社員が気軽に相談・報告できる窓口を社内に用意しておくと、被害の拡大を防げます。
よくある誤解
- 「見た目が本物そっくりなら安全」というのは誤りで、巧妙に作られた偽サイトでも企業名やロゴを偽装できます。
- 「大企業だけが狙われる」というのも誤解で、中小企業は対策が手薄になりやすく、むしろ標的にされやすい面があります。
よくある質問
Q. フィッシングメールだと気づく方法はありますか。
A. 送信元アドレスの不自然さやリンク先URLのドメインのずれ、不自然な日本語や緊急性をあおる文面が目安になります。
Q. 誤って情報を入力してしまった場合、何をすべきですか。
A. 速やかにパスワードを変更し、関係するサービスや金融機関に連絡して不正利用の有無を確認します。
Q. 従業員教育だけで防げますか。
A. 教育は重要ですが完全には防げないため、多要素認証やメールのなりすまし対策技術と組み合わせることが望ましいです。
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